経路によって確認できる段階を記す
メールの送信件数、紙面の配布部数、担当営業が案内した企業数は、そのまま合計して見た人の数にはできません。会報に載せた号、メールを送った期間、紹介担当が記録した範囲を行ごとに記し、数字が取れていないところを空欄にします。申込欄の回答か、主催者が確認できた参照経路かも区別します。
会報を見た人が営業へ電話して申し込むこともあります。単一の媒体へ割り当てる場合は受付時に確認できた経路などのルールを決め、複数の接点は別項目として残します。
暫定の数字を添えて結果を読み解く
架空の主催者が、次の開催で告知時間の配分を考える例です。数字は媒体ごとの効果を示す実績ではありません。
- 会報経由は申込24、出席16、相談希望2。読者数は不明
- 営業紹介は申込10、出席8、相談希望3。招待先は15社で参加は人数単位
- 公式サイトは申込6、出席5、相談希望0。別の案内を受けたかは一部不明
- 経路不明が申込4、出席3。合計には入れるが媒体比較の分母に割り振らない
相談希望から面談が確定するまでは別に記録します。申込数と相談数で人数の単位が違う場合は、比率の計算前にそろえます。
違いが出た段階だけ見直す
申込が多く欠席も多い媒体では、対象者の理解や参加方法の案内を確認します。出席は多いが個別相談が少ない場合は、その媒体の役割が情報提供なのか、面談につながる関心を取る設計なのかを確かめます。少人数で相談が出た経路では、営業が参加前にどの仕事を聞いていたかを確認します。
媒体の読者層や開催テーマが異なると、経路だけの差かは分かりません。次回は比較したい条件を一つ選び、同じテーマ・集計期間で件数を取れるか検討します。
次回の媒体配分を決める際に採用理由を残す
会報の掲載は認知を広げる役割、営業案内は相談の入口をつくる役割と決めたなら、各経路で見る数字を資料に残します。集計できない段階には「未計測」と書き、無関係な数値で穴を埋めません。申込時に複数経路を聞く場合は、開催に必要な項目と区別して回答負担を確認します。
次の開催後に、前回と同じ計測条件で結果を見て、使う媒体を続けるか、まず案内文を変えてもう一度見るかを決めます。
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参考資料・情報源
編集:株式会社ディレクターズコネクト。作成日:2026年11月20日。